生命保険の3種類とその違いをわかりやすく解説します

生命保険は、加入する期間やもらえるお金によって色々な商品があります。どの商品が自分のニーズに合っているのか分かりづらいと感じていませんか？

実は、沢山ある生命保険商品は、たった3種類に分別することができるのです。本記事では、生命保険の3つの基本の形をはじめ、必要性や加入目的の決め方などを解説します。

生命保険の3つの基本形を理解すれば、保険に加入するうえで重要になる主体的なニーズを明確にすることができます。

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生命保険の種類は3種類

生命保険には3種類の基本の形があります。

全ての生命保険商品は、この3つのいずれかに該当します。この3種類の概要を把握しておけば、生命保険の仕組みや保障内容が理解しやすくなります。

定期保険とは

定期保険とは、保障の対象となる被保険者が死亡したり高度障害状態になったりした場合に、残される家族への生活費の保障として保険金が支払われる保険です。

その分、家計への負担が少ない割安な保険料で保障を得られる合理的な性質を持っています。

定期保険の保険期間が満了したときは、保障額を増額しない限り、保険期間満了時の健康状態に関わらず更新することが可能です。

しかし、更新後の保険料は年齢ベースで再計算されるので、保険料は一般的に高くなります。

定期保険は、子どもが自立するまでの一定期間だけ高額な死亡保障が欲しいといったケースに適しており、主な商品は以下が挙げられます。

また、法人の福利厚生や退職金の対策としても、長期平準定期保険などが利用されます。

終身保険とは

終身保険とは、保険期間が一生涯にわたり、保険期間中に被保険者が死亡したときは死亡保険金が、高度障害状態になったときは高度障害保険金が支払われる保険です。

加えて、保険期間の途中で解約をすると解約返戻金が支払われます。

ただし、保険期間が一生涯（終身）のため、満期保険金はありません。

終身保険の死亡保険金は遺族への生活資金に充てられるほか、死亡保障が不要になった際は解約返戻金を活かして老後資金などに充てることができます。

終身保険の主な商品は、以下が挙げられます。

養老保険とは

養老保険とは、保険料を積み立てておく保険期間が決まっていて、その保険期間満了時に被保険者が生存している場合に、満期保険金が支払われる保険です。

加えて、保険期間中に被保険者が死亡したときは死亡保険金が、高度障害状態になったときは高度障害保険金が支払われます。

養老保険は、保険期間中は死亡・高度障害状態の保障があり、満期時に生存していれば満期保険金が支払われるという、保障と貯蓄の両方の機能を兼ね揃えている商品です。

養老保険の主な商品は以下が挙げられます。

生命保険の基本形3種類の特徴をまとめると次のようになります。

その他：第三分野の保険とは

ここまでは、生命保険が3種類に分けられることを解説しました。ただし、最近加入ニーズが高まっている医療保険・がん保険などは、正確に言うと生命保険とは別の種類の商品になります。

その理由は、生命保険を含めた保険全般を保険業法上の分野で分けると、下記のようになるからです。

医療保険は、生命保険、損害保険に続く第三分野の保険として位置付けられており、保険業法上では、生命保険会社と損害保険会社のどちらでも引き受けることができる保険商品となっています。

生命保険はあなたには必要？それとも不要？

生命保険文化センターによる「生活保障に関する調査」では、令和元年時点の生命保険加入率※1は男性が81.1％、女性が82.9％となっています。

約8割の人が入っている生命保険は、いつどのようなきっかけで必要性が生まれるのでしょうか？

一般的に、社会人になったり、結婚をして世帯を持ったり、子どもが生まれるといったライフイベントがあると、保障の必要性は高まります。

ここでは、ライフステージと必要保障額の2つの側面から、生命保険の必要性を解説します。

※1　生命保険文化センター「生活保障に関する調査」生命保険加入率／令和元年度

ライフステージで必要性を決める

生命保険とは本来、万が一の事態に必要になる突発的なお金を準備するための手段のひとつです。この手段の必要性はすべての人に普遍的なものではなく、ライフステージや家族構成、年齢によって変動します。

一般的なライフステージの進行に沿って、生命保険の必要性を見ていきましょう。

未婚（単身）世帯

独身で扶養する家族がいなければ、生命保険の死亡保障は葬儀代程度があれば充分で、遺族のための高額な保障の必要性は低いでしょう。

既婚・子どもなし世帯

夫婦共働きの場合は、夫婦どちらかが死亡したり高度障害状態になったりした場合、残された方・サポートする方も仕事に影響が出て収入が減る傾向にあります。

そのため、共働きといえども家計を立て直すための保障が必要になります。

既婚・子どもあり世帯

子どもの居る家庭の場合、万が一の場合に残される家族の生活を支えるため、死亡保障の必要性が非常に高いと言えます。

既婚・子どもが独立した世帯

子どもが大学などを卒業して独立すると、学費がかからなくなり、大きな死亡保障の必要性はなくなります。

子どもが独立した後の世帯は、遺族への死亡保障よりも、自分たちの老後資金や医療費の保障が必要です。

また、子どもが結婚して孫が誕生することで、贈与・相続のために加入する生命保険にも一定のニーズがあります。

必要保障額から必要性を決める

必要保障額とは「万が一の場合に最低限必要になる金額」のことを言います。

必要保障額は、保険の対象となる被保険者が亡くなったとき、それ以降で得られるはずの収入や必要となる支出から算定します。

公的保障はねんきんネット※2で試算するのがもっとも正確ですが、生命保険文化センターでもシミュレーションツール※3を提供しています。

なお、万が一の事態に備えるための必要保障額の決め方には、「必要保障額積み上げ方式※4」があります。

いざという時の遺族保障のために必要な金額は、ライフスタイル、ライフステージ、世帯収入や保有金融資産金額によって異なります。

下記のステップに基づいて算出した金額を保険金額として、前述の3種類の生命保険で準備することになります。

※2　日本年金機構　年金見込額試算

※3　生命保険文化センター　e-ライフプランニング

※4　生命保険文化センター　Q.生命保険の加入金額の目安は？

これらの必要保障額は、社会保障制度が手薄な自営業の人はさらに大きくなります。

生命保険に加入するときは目的を明確にする

生命保険とは、死亡により残される家族への経済的不安を始め、公的保障だけではカバーできない医療費や老後資金への備えになるものです。

保険の役割は、万が一の場合に自分で支払いきれないお金に対する備えですから、必要な保障は何なのかという目的を明確にすることが、保険に加入するうえで大切になります。

生命保険で得られる保障は、目的に応じて主に3つに分けることができます。

それぞれの詳しい保障内容を見ていきましょう。

死亡保障とは

死亡保障とは、被保険者の死亡により残された家族が経済的に困らないように準備しておく目的のものです。

公的制度で受けられる死亡保障には、以下のものが挙げられます。

また、勤めている企業から受けられる死亡保障にも死亡退職金や弔慰金、遺族年金制度などがありますので、勤務先の福利厚生制度を確認しておくとよいでしょう。

死亡保障に備える生命保険としては、貯蓄性がある終身保険・養老保険のほか、定期保険のひとつである収入保障保険があります。

この仕組みにより、保障額が満期まで変わらない通常の定期保険よりも更に割安な保険料で保障を得られます。

医療保障とは

日本の公的医療保険制度は、原則として全ての人が加入する「国民皆保険制度」とされています。

この公的医療保険制度は大変充実しており、主に以下に挙げる制度によって、国民は医療費の全額を支払わずに済んでいます。

ただし、以下の医療費は公的医療保険制度の対象外となっています。

さらに、会社員の人と違って、主に自営業の人が加入する国民健康保険には、原則として傷病手当金、出産手当金はありません。

そのため、受けられる公的保障が手薄な自営業の人は、医療費とあわせて入通院で働けなくなる間に減少する収入の備えも考慮する必要があります。

こうした公的保障で不足する分に備えられるのが、民間保険会社商品の医療保障です。

老後保障とは

人生100年時代と言われる昨今では老後2,000万円問題も後押しとなり、老後資金を公的年金だけで賄うのは困難であるとされ、自助努力として老後資金の備えを検討する必要が出てきました。

加えて、老親や自分自身、パートナーの介護の準備も欠かせません。ところで、日本の健康寿命は、男性が72.14歳、女性が74.79歳となっています。

この健康寿命は、平均寿命と比較すると男性は8.84年、女性は12.35年も短いのです。※5

つまり、健康寿命以降から平均寿命までの間は、何らかの介助・介護を必要とする可能性が高いということです。

これらの老後や介護にかかる費用のうち、公的年金や公的介護保険で補えない部分について、民間の個人年金保険や介護保険で備えることができます。

※5　生命保険文化センター　健康寿命とはどのようなもの？

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出典：公式サイト

まとめ

生命保険は、定期保険・終身保険・養老保険の3つの基本形があり、全ての生命保険商品はこの3つのいずれかに該当する仕組みになっています。

ですから、この3種類の概要を把握しておけば、保障期間や貯蓄性の有無を判断するのに役立ちます。

一般的には結婚して子どもが生まれ、その子どもが進学するにつれて、必要性も必要保障額も上がっていきます。ただし、生命保険は入ることが目的ではなく、もしもの時の出費に備える手段の一つです。

ライフステージごとに必要な保障は何かという目的を明確にして、お金に困る状況を作らないことが重要です。

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