必要な保険は3つだけ？生命保険の種類をわかりやすく徹底解説

生命保険（死亡保険）は大きく3種類に分類されます。定期型の保険は「定期保険」と「収入保障保険」の2つで、終身型の保険は「終身保険」のみです。

定期型の保険と終身保険との大きな違いは、解約返戻金の有無です。終身保険は生存中でもお金を受け取れるため、貯蓄型保険とも呼ばれています。

2.医療保険

医療保険は病気やケガで入院・手術した時の費用をまかなうために用意する保険です。保障の範囲が広く、生存中に必要な費用を工面できることが特徴といえます。

公的保険では保障範囲内の入院・手術などの費用を一部負担してもらえます。しかし、差額ベッド代をはじめとする他の費用はすべて自己負担になってしまいます。

そのため医療保険に加入し、公的保険では守られない部分をカバーする必要があるのです。

3.がん保険

がん保険とはがんと診断されたり、治療が長期化したりしたときにお金を受け取れる保険です。がん保険で受け取れる主な保険金は、以下を確認してみてください。

がん保険を検討している方の中には「医療保険との違いがわからない」という方もいらっしゃるでしょう。医療保険との違いは「保障対象と受け取れる保険金の大きさ」にあります。

医療保険は保障対象が広く、受け取れる保険金はがん保険よりも少ないことが特徴的です。一方がん保険は保障対象をがんに限定し、受け取れる保険金を大きくしています。

必要応じて加入を検討する保険

上記で紹介した3つの保険以外にも、必要に応じて「学資保険」「個人年金保険」「就業不能保険」を検討してみましょう。

学資保険と個人年金保険はいわゆる貯蓄型保険です。資産運用や現金預金が苦手な方や、保障を持ちながら資産形成をしたい方におすすめといえます。

必要最低限の保険はこの3つだけ！

生命保険を検討している方の中には「できるだけ費用を抑えたい」「必要最低限の保険だけ加入したい」と考えている方もいらっしゃるでしょう。保険に対する考え方は人それぞれのため、ニーズが異なるのも当たり前のことです。

これらのニーズを持っている方は、もしものことがあったときに経済的損失が大きい部分のみ生命保険でカバーするとよいでしょう。具体的な保険は以下のリストのとおりです。

おすすめできる定期保険商品とは

高額な保障を割安な保険料で得ることができる定期保険は、終身保険とは異なり、必要な期間だけ保険料を支払うことから、理にかなった性質をもった生命保険です。

保険期間が満期を迎えても、更新をすることで契約を継続することができ、ライフステージごとに見直しをしやすい点がメリットです。

保険料や保障内容においても、当サイトが厳選して紹介するおすすめの定期保険は以下の通りです。

おすすめできる終身保険商品とは

保険期間中に死亡・高度障害状態となった場合に保険金が支払われるほか、契約期間の途中で保険を解約した場合には解約返戻金を受け取ることもできる終身保険は、保険金・解約返戻金のいずれかが支払われるという確実性があります。

保険料や保障内容においても、当サイトが厳選して紹介するおすすめの終身保険は以下の通りです。

おすすめできるがん保険商品とは

がん保険に加入するためには、保険会社に”告知”という病歴の申告等をし、審査を通過しなければ加入することはできません。特にがん保険は他の生命保険とは異なり、3ヶ月間の免責期間があります。

免責期間とは、がん保険に加入したのちであっても保障を受けることができない期間を指します。

2人に1人ががんに罹患することがわかっている昨今です。がんが発覚してからがん保険に加入することはできないことを念頭に、健康なうちに加入することを検討してください。

また、がん治療の分野は技術が日進月歩で進んでいることからも、なるべく最新のがん治療に対応したがん保険への加入をおすすめします。

当サイトがおすすめする最新のがん保険を厳選した商品は以下のとおりです。

ただし、いずれの場合も一人ひとりの収支や環境、考え方、月々の必要資金等が異なることから、あなたとって最適ながん保険を一概に決めてしまうことはできません。

がん保険の新規加入や見直しでの加入を検討している方は、上記のがん保険について一度相談してみましょう。

必要な保険は3つだけと言われる理由

保険を検討している方の中には「なぜ必要な保険は3つだけと言われているのだろう」と思うもいらっしゃいますよね。

そこで以下では必要な保険は3つだけと言われている理由について具体的に解説していきます。現在保険を検討している方は参考にしてみてください。

大きな負担になる可能性がある保険が3つあるから

必要な保険は個人によって異なりますが、最低限加入する必要がある保険は3つに絞られます。以下で紹介する保険は加入していないと大きな損失になる可能性があるため、注意しましょう。

これらの保険に加入していなかった場合、数千万円から数億円の損害になる可能性があります。そのためまずはこれらの保険を用意する必要があるのです。

生命保険は定期保険、終身保険などの「死亡保障」が大切になります。特に世帯主の方に万が一のことがあると残された家族の生活は崩れてしまうため、注意が必要です。

他の保険が全く必要なわけではなく、まずは上記保険から準備を始めることが大切です。医療保険やがん保険などはニーズに合わせて検討しましょう。

保険をたくさん持ちすぎると負担になるから

必要な保険が3つだけと言われる理由には経済的負担の側面も考えられます。保険は毎月数千円かかる商品のため、たくさんの保険に加入してしまうと返って生活が圧迫しかねません。

保険料を支払うために働くのではなく、あくまでもこれまで通りの生活をどんな時でも維持できるように保険とかかわらなければなりません。そのため必要な保険は3つだけと言われているのです。

生命保険はあなたには必要？それとも不要？

生命保険文化センターによる「生活保障に関する調査」では、令和2年時点の生命保険加入率※1は男性が77.6％、女性が81.5％となっています。

約8割の人が入っている生命保険は、いつどのようなきっかけで必要性が生まれるのでしょうか？

一般的に、社会人になったり、結婚をして世帯を持ったり、子どもが生まれるといったライフイベントがあると、保障の必要性は高まります。

ここでは、ライフステージと必要保障額の2つの側面から、生命保険の必要性を解説します。

※1　生命保険文化センター「生活保障に関する調査」生命保険加入率／令和2年度

ライフステージで必要性を決める

生命保険とは本来、万が一の事態に必要になる突発的なお金を準備するための手段のひとつです。この手段の必要性はすべての人に普遍的なものではなく、ライフステージや家族構成、年齢によって変動します。

一般的なライフステージの進行に沿って、生命保険の必要性を見ていきましょう。

未婚（単身）世帯

独身で扶養する家族がいなければ、生命保険の死亡保障は葬儀代程度があれば充分で、遺族のための高額な保障の必要性は低いでしょう。

既婚・子どもなし世帯

夫婦共働きの場合は、夫婦どちらかが死亡したり高度障害状態になったりした場合、残された方・サポートする方も仕事に影響が出て収入が減る傾向にあります。

そのため、共働きといえども家計を立て直すための保障が必要になります。

既婚・子どもあり世帯

子どもの居る家庭の場合、万が一の場合に残される家族の生活を支えるため、死亡保障の必要性が非常に高いと言えます。

既婚・子どもが独立した世帯

子どもが大学などを卒業して独立すると、学費がかからなくなり、大きな死亡保障の必要性はなくなります。

子どもが独立した後の世帯は、遺族への死亡保障よりも、自分たちの老後資金や医療費の保障が必要です。

また、子どもが結婚して孫が誕生することで、贈与・相続のために加入する生命保険にも一定のニーズがあります。

必要保障額から必要性を決める

必要保障額とは「万が一の場合に最低限必要になる金額」のことを言います。

必要保障額は、保険の対象となる被保険者が亡くなったとき、それ以降で得られるはずの収入や必要となる支出から算定します。

公的保障はねんきんネット※2で試算するのがもっとも正確ですが、生命保険文化センターでもシミュレーションツール※3を提供しています。

なお、万が一の事態に備えるための必要保障額の決め方には、「必要保障額積み上げ方式※4」があります。

いざという時の遺族保障のために必要な金額は、ライフスタイル、ライフステージ、世帯収入や保有金融資産金額によって異なります。

下記のステップに基づいて算出した金額を保険金額として、前述の3種類の生命保険で準備することになります。

※2　日本年金機構　年金見込額試算
※3　生命保険文化センター　e-ライフプランニング
※4　生命保険文化センター　Q.生命保険の加入金額の目安は？

これらの必要保障額は、社会保障制度が手薄な自営業の人はさらに大きくなります。

生命保険に加入するときは目的を明確にする

生命保険とは、死亡により残される家族への経済的不安を始め、公的保障だけではカバーできない医療費や老後資金への備えになるものです。

保険の役割は、万が一の場合に自分で支払いきれないお金に対する備えですから、必要な保障は何なのかという目的を明確にすることが、保険に加入するうえで大切になります。

生命保険で得られる保障は、目的に応じて主に3つに分けることができます。

それぞれの詳しい保障内容を見ていきましょう。

死亡保障とは

死亡保障とは、被保険者の死亡により残された家族が経済的に困らないように準備しておく目的のものです。

公的制度で受けられる死亡保障には、以下のものが挙げられます。

また、勤めている企業から受けられる死亡保障にも死亡退職金や弔慰金、遺族年金制度などがありますので、勤務先の福利厚生制度を確認しておくとよいでしょう。

死亡保障に備える生命保険としては、貯蓄性がある終身保険・養老保険のほか、定期保険のひとつである収入保障保険があります。

この仕組みにより、保障額が満期まで変わらない通常の定期保険よりも更に割安な保険料で保障を得られます。

医療保障とは

日本の公的医療保険制度は、原則として全ての人が加入する「国民皆保険制度」とされています。

この公的医療保険制度は大変充実しており、主に以下に挙げる制度によって、国民は医療費の全額を支払わずに済んでいます。

ただし、以下の医療費は公的医療保険制度の対象外となっています。

さらに、会社員の人と違って、主に自営業の人が加入する国民健康保険には、原則として傷病手当金、出産手当金はありません。

そのため、受けられる公的保障が手薄な自営業の人は、医療費とあわせて入通院で働けなくなる間に減少する収入の備えも考慮する必要があります。

老後保障とは

人生100年時代と言われる昨今では老後2,000万円問題も後押しとなり、老後資金を公的年金だけで賄うのは困難であるとされ、自助努力として老後資金の備えを検討する必要が出てきました。

加えて、老親や自分自身、パートナーの介護の準備も欠かせません。ところで、日本の健康寿命は、男性が72.14歳、女性が74.79歳となっています。

この健康寿命は、平均寿命と比較すると男性は8.84年、女性は12.35年も短いのです。※5

つまり、健康寿命以降から平均寿命までの間は、何らかの介助・介護を必要とする可能性が高いということです。

これらの老後や介護にかかる費用のうち、公的年金や公的介護保険で補えない部分について、民間の個人年金保険や介護保険で備えることができます。

※5　生命保険文化センター　健康寿命とはどのようなもの？

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必要な保険は3つだけ？生命保険の種類に関するよくある質問

まとめ

生命保険は、定期保険・終身保険・養老保険の3つの基本形があり、全ての生命保険商品はこの3つのいずれかに該当する仕組みになっています。

ですから、この3種類の概要を把握しておけば、保障期間や貯蓄性の有無を判断するのに役立ちます。

一般的には結婚して子どもが生まれ、その子どもが進学するにつれて、必要性も必要保障額も上がっていきます。ただし、生命保険は入ることが目的ではなく、もしもの時の出費に備える手段の一つです。

ライフステージごとに必要な保障は何かという目的を明確にして、お金に困る状況を作らないことが重要です。

募集文書番号：BM21-042