65歳・70歳以上の高齢者に医療保険はいらない？必要性を解説

「65歳・70歳以上の高齢者に医療保険は必要か？」と疑問に思う方は多いかもしれません。高齢になると医療費の負担が増し、同時に収入が減少するため、医療保険の必要性を再確認する時期でもあります。

60代や70代に入ると病気のリスクが高まり、入院や高額医療の負担が大きくなるため、保障内容をしっかり見直すことが大切です。特に、仕事から引退し年金生活に入る方が増えるこの年代では、民間の医療保険の加入や継続の重要性が高まります。

本記事では、65歳・70歳以上の高齢者が医療保険を選ぶ際のポイントや保障内容について解説し、どのような医療保険が最適なのかを詳しく紹介します。

無料で専門的な保険相談ができる
「ブロードマインド」がおすすめ！

• 無料でFPに保険相談できる！
• 取り扱い保険会社数50社以上
• 相談実績15万件以上
• オンラインでも保険相談可能
• 無料相談でギフト券がもらえる！

ブロードマインドの詳細

取扱生命保険会社数	50社以上 ※金融商品仲介業含む
キャンペーンプレゼント内容	giftee Box
受付期間	期間指定無し
主な条件	初回面談予約後にプレゼント
注意事項	・相談日時は第3希望まで異なる日付で入力 ・初回相談は30分から2時間程度 ・同業の方が相談者内にいる場合は相談できない可能性がある

今ならギフト券が必ずもらえる！

2分で簡単申し込み！
FPに相談（無料）

60代・65歳以上・70代の高齢者に医療保険は必要？

結論、60代・65歳以上・70代の高齢者にも医療保険は必要だと考えられます。理由は主に2つです。

必要な理由①高齢になるほど医療を受ける機会が増えるから

60代でリタイアした後の長い老後では、医療費が家計の大きな負担になる恐れがあります。高齢になると、病気やケガをするリスクが高まるうえ、回復に時間がかかることから、治療期間も長くなる傾向です。

実際、人口10万人あたりの年齢別受療率を見ると、50代以降で急激に上昇していることが分かります。

※厚生労働省 令和2年 患者調査の概況　２受療率を参考に作成

令和2年時点の平均寿命は男性81.64歳、女性87.74歳※1とされており、多くの人が高い受療率に達する年齢まで生きる可能性があります。こうした背景からも、高齢期における医療との関わりは避けられないものと言えるでしょう。

医療費の自己負担分をカバーできる十分な貯蓄があれば、高齢でも医療保険の必要性は低いかもしれません。しかし、老後の生活において貯蓄を取り崩すことが死活問題となる場合は、貯蓄を守るためにもやはり医療保険が必要不可欠でしょう。

※1 厚生労働省　令和２年簡易生命表の概況　1　主な年齢の平均余命

必要な理由②年金だけで医療費をまかなうのが難しくなってきているから

2022年の厚生労働省「国民生活基礎調査」では、公的年金だけで生活できている世帯は41.7％に留まっており、生活意識が苦しいと回答する割合は59.0％にも上りました※1。

また、老後の生活費として大きな支えになる、定年退職者が受け取る退職給付額も年々減少傾向にあります。

引用：令和元年6月　金融審議会 市場ワーキング・グループ報告書「高齢社会における資産形成・管理」

超高齢化社会において、老後の家計と貯蓄を守り、ひいては安心した老後の生活を送るためにも、自助努力としての医療保険は一生涯必要であると言えます。

※1：生命保険文化センター　老後の収入源は？

高齢者で医療保険がいらない人の特徴

高齢者で医療保険がいらない可能性のある人の特徴は大きく2つあります。具体的な項目を以下にまとめましたので確認してみてください。

十分な貯金がある人

まず、生活費以外にも十分な貯金がある人は、医療保険に加入しなくても良い可能性があります。なぜなら保険料を支払うよりもその貯金で医療費をまかなった方が損をしない可能性があるからです。

基本的に高齢者が保険に加入する場合、保険料は他の世代よりも高くなります。保険料を決めるひとつの指標である「予定死亡率」が高くなるためです。

公的医療保険制度でまかなえる金額はいくら？

日本の公的医療保険は次の4種類があり、年齢や職業によって加入する制度が異なります。

仕事をリタイアした60代以降は、次のいずれかを選択します。

そして、75歳※3になると、すべての人が後期高齢者医療制度に加入することになります。

※3　一定の障害がある人は65歳から

医療費の7割～9割がまかなえる療養の給付

公的医療保険制度の「療養の給付」では、医療費の自己負担額は、年齢ごとに下記の割合が決められています。

※厚生労働省　医療費の一部負担（自己負担）割合について

60代までは3割負担、70歳以上は2割負担、75歳以上の後期高齢者は1割負担と、年齢とともに自己負担額が軽減される仕組みとなっています。

一方で、2022年10月以降から、75歳以上で所得が一定以上ある人については自己負担割合が1割から2割に引き上げられる「医療制度改革関連法案」が施行されることになっています。

※厚生労働省　後期高齢者の窓口負担が２割となる所得基準の考え方について 

自己負担限度額以上は払い戻される高額療養費制度

高額療養費制度とは、同一月内・同一医療機関に支払った自己負担額の合計が一定の自己負担限度額を超えた場合に、その超えた分が払い戻される制度です。

高額療養費制度の自己負担限度額は、所得と年齢によって次のとおり上限額が定められています。

※厚生労働省保険局 高額療養費制度を利用される皆さまへ

なお、この高額療養費制度は、70歳未満の人は入院にかかる医療費のみの適用ですが、70歳以上の人は通院だけであっても適用されます。

なお、高額療養費制度には、医療費をさらに軽減できる次のような仕組みもあります。

高齢受給者証

70歳になると、加入している健康保険制度から交付されます。医療機関窓口でこの高齢受給者証を提示することにより、支払う医療費は自動的に自己負担額上限までとなります。

多数回該当

直近12ヶ月間に4回以上の高額療養費を受けている場合、4回目以降の自己負担限度額がさらに引き下げられる制度です。 

世帯合算

同じ世帯の家族全員の自己負担額を1カ月単位で合算できる仕組みです。家族全員が同じ公的医療保険に加入していることが条件となります。

高額介護合算療養費

多額の医療費と介護費を支払っている世帯を対象に、両方の合計金額が自己負担限度額を超えた場合に、その超過分が戻ってくる制度です。

公的医療保険制度でまかなえる金額は？

上記の療養の給付と高額療養費制度を利用した場合、例えば100万円の医療費がかかった場合にカバーされる金額は次のようになります。

まず、療養の給付による自己負担額は下記のとおりです。

次に、高額療養費制度を利用すると、この自己負担額はさらに下がります。

よって、公的医療保険制度では、下記の金額がまかなわれることになります。

60代や70歳以上の高齢者で医療保険が必要な人の特徴

上記のとおり、医療費については一定の限度額以上はかからないような仕組みになっていることが分かりました。ただし、公的医療保険制度の対象外となる費用として、次のものが挙げられます。

生命保険文化センターの調査によると、食事代や差額ベッド代を含めた入院時の自己負担費用の平均は1回あたり19.8万円、1日あたりの平均は2万700円となっています。※4

※4　生命保険文化センター　令和4年度「生活保障に関する調査」　第Ⅱ章　医療保障　（3）直近の入院時の自己負担費用 

60代の医療保険の必要性

現在、公的年金の受給開始年齢は、65歳からとなっています。しかし、長い老後に備えて、受給開始年齢を遅らせて受給額を増額させる「繰り下げ受給」を選択する人が増えました。

よって、60代の人の中には、働けるうちは仕事を続けるという人も多いでしょう。この場合、現役世代と同様に、医療費だけでなく収入の減少に備える必要があります。

潤沢な貯蓄があれば、その時の医療費や収入減を補填することはできますが、長い老後の生活費に備えるための貯蓄であれば、取り崩しは避けたいところです。

老後の生活資金を守りたい場合は、医療保険の必要性は高いと言えます。 

70歳以上の医療保険の必要性

70代以降は基本的に、仕事を完全リタイアして年金生活になる人がほとんどです。この場合は、収入減を考慮する必要はなく、医療費のうち自己負担分だけカバーできればよいということになります。

前述のとおり2022年10月以降からは、75歳以上で所得が一定以上ある人を対象に、医療費の自己負担割合が現行の1割から2割に引き上げられます。

また、年金受給額を増額できる繰り下げ受給も、前述のとおり現行の70歳から75歳まで引き上げられます。

もし、受給開始年齢を75歳まで繰り下げた場合、受け取れる年金額は最大で84％増額される仕組みです。

つまり、長い老後に備えて年金額を増額すると、一定以上の所得があると換算されてしまい、医療費の自己負担割合が上がる恐れがあるのです。

この医療費をカバーできる潤沢な貯蓄があれば、医療保険の必要性は低いでしょう。しかし、公的年金だけでは家計がマイナスになり、生活のために貯蓄を取り崩す必要がある場合は、医療費に関しては医療保険で備える必要性が高いと言えます。

高齢者に実際におすすめの医療保険とは？

公的医療保険制度が充実している日本では、多くの医療費が一定の限度額以上はかからないようになっています。

しかし、保障対象外の項目も多いことや今後制度も改正される可能性も十分に高いことから、自助努力として医療保険への加入は必須といえます。

しかし、実際これから医療保険への加入を考えている方や見直しを検討している方にとって、具体的にどのような商品がおすすめか気になりますよね。

保険料や保障内容についても、当サイトが厳選して紹介するおすすめの医療保険は以下の通りです。

メディケア生命 この商品について相談する

FWD生命 この商品について相談する

SOMPOひまわり生命 この商品について相談する

チューリッヒ生命 この商品について相談する

ネオファースト生命 この商品について相談する

一人ひとりの収支や、ご家庭ごとに必要なお金が異なることから、あなたや家族にとって最適な医療保険を一概に決めてしまうことはできません。

医療保険の新規加入や見直しを検討する際は、次に紹介する無料保険相談窓口でプロに相談することをおすすめします。

※生命保険文化センター　令和元年度　生活保障に関する調査

60代や70歳以上の高齢者が医療保険を選ぶ際のポイント

60代や70歳以上の高齢者が医療保険を選ぶ際のポイントは次のとおりです。

1.支払う保険料と受けられる保障のバランスが取れていること

健康面のリスクは年齢と比例しています。そのため、医療保険の保険料率も、加入する年齢が高くなるほど上がり、支払う保険料が高くなります。

生活費と貯蓄を守るための医療保険ですが、その保険料を支払うことによって生活費や貯蓄が脅かされるようでは、本末転倒です。

保険料の負担が大きければ、保障内容や金額を縮小して、家計へのダメージを極力防ぐようにしましょう。また、医療保険は、健康面のリスクが低い若い年齢から加入していれば、毎月の保険料の負担は軽く済みます。

あるいは、保険料の払込を働いているうちに済ませてしまえば、老後は保険料の負担をせずに保障を受けることが可能です。高齢になった時の生活を圧迫しないよう、早いうちから計画的に保障を確保しておきましょう。

2.加入できる年齢の上限を考慮し、保険期間は終身にすること

医療保険の保険期間は、一生涯の保障が得られる終身タイプと、年数や年齢で一定期間が決まっている定期タイプがあります。

ただし、定期タイプは更新のたびに保険料が上がるうえ、80歳など一定の年齢になると更新ができなくなります。

そうなると、せっかくそれまで保険料を支払ってきたにも関わらず、一番必要な時期に保障が受けられないという状況にもなりかねません。

特に、平均寿命が長い女性は、定期タイプの医療保険が更新できなくなった後も長く生きる可能性が高いのです。また、医療保険に加入できる契約年齢の上限は、70歳～80歳が平均です。

3.長期入院に対応していること

厚生労働省の「令和5年 患者調査」によると、傷病別・年齢階級別の平均在院日数は次のとおりです。

年齢や性別、疾病などの要素によって平均在院日数は大きく変わりますが、高齢者の病気やケガは、加齢に伴う回復力の低下などによって治療期間が長引く傾向があります。

表は右にスクロールできます。

※厚生労働省 「患者調査」令和5年を参考に作成

入院給付金の支払限度日数は、短期入院で済むことが多い若年層は30日型の選択が多く見られますが、高齢者では60日型や120日型で備えておくと安心です。 

高齢者が医療保険を選ぶ際の注意点

60代や70歳以上の高齢者が医療保険を選ぶ際の注意点は次のとおりです。

医療保険の契約年齢は、およそ70歳～80歳に設定している保険会社が多く見られます。また、健康面のリスクは年齢と比例しているため、医療保険の保険料も高齢になるほど高くなります。

加えて、医療保険に加入する際は、現在の健康状態や過去の傷病歴などの事実を告げる「告知義務」が定められています。

もしも正しく告知義務をしておらず”告知義務違反”をした場合、保険金も受け取れず、さらに契約を解除されてしまうため、今後新たに各種生命保険に加入することが難しくなるでしょう。

告知する内容として、過去の病歴や持病によっては「保険料の割増」や「保険金の削減」、「特定部位不担保」などの特別条件がつくことや、加入を断られてしまう場合も発生します。

このような高齢者などの持病がある人への保険商品として、「引受基準緩和型（限定告知型）医療保険」や「無選択型医療保険」があります。

これらの商品は、通常の医療保険より加入条件を緩く設定していたり、健康状態の告知が不要であったりと、持病がある人や過去に病気をした人でも加入のハードルが低くなっています。

ただし、加入してから一定期間は保障が減額されたり、一部の保障が受けられなかったり、保険料も割高であるなど、保障内容が見合わない恐れもあります。

高齢になると、貯蓄を切り崩す不安が大きいために、加入できる医療保険につい飛びついてしまうこともあるでしょう。しかし、年金収入だけの生活で足りない分を貯蓄で対応するなかで、支払う保険料が余計な負担になれば、結局は本末転倒です。

割に合わない場合は、医療費の一部を貯蓄で対応する方法も検討すると良いでしょう。

高齢者の医療保険に関するよくある質問

まとめ

本記事では65歳・70歳以上の高齢者で医療保険がいる人の特徴・いらない人の特徴や、60代・70代で医療保険を選ぶ際のポイントなどをご紹介しました。

年齢が上がるにつれて医療を受ける機会が増え、年金だけで医療費をまかなうのが難しくなるため、医療保険に加入しておけば万が一の場合でも安心です。

ただ、医療費をまかなえるだけの十分な貯金がある方や、年金以外にも定期的な収入が得られる方は、必ずしも医療保険に加入する必要はありません。

自分にはどんな保険が適しているの分からない方や、保険の見直しで悩んでいる方は、一度保険相談窓口で相談してみると良いでしょう。

BM22-003

監修者の紹介

増田諒

2021年1月1日現在、全国に891世帯1,257名のクライアントを抱えるコンサルタントとして活動中。年間100件の個別相談のほか、「マネー・ライフプランニング」「資産運用」「保険」「確定申告」「住宅ローン」「相続」等のテーマのセミナーで登壇。

増田諒のプロフィール情報   

監修者の紹介

佐藤拓也

2022年10月1日現在、全国に823世帯1,114名のクライアントを抱えるコンサルタントとして活動中。金融アドバイザーとして、家計相談を始め、生命保険の見直しや資産運用の相談、相続・税務対策など幅広く活動中。

佐藤拓也のプロフィール情報   

監修者の紹介

川原萌愛

FIFA（独立系資産運用アドバイザー）の資格を保有し、現在資産運用専門部署で活動しております。　NISA・iDeCoを活用した効率的な資産運用のアドバイスを得意としておりますが、家計の見直しや保険・住宅ローン・相続対策などトータルで相談に乗らせていただきます。

川原萌愛のプロフィール情報   

監修者の紹介

中田直希

鹿児島県奄美大島で生まれ育ち、新卒でブロードマインド株式会社へ入社。自身の経験から、「お客様にはお金で苦労をさせたくない」という強い想いで活動中。地方の情報格差も肌で感じ、情報の非対称性がある金融業界で、「お客様のリテラシー向上」に貢献。資産運用・不動産・相続・保険など幅広い分野に精通しながら、もともと知識がなかったからこそできる、わかりやすい解説と、総合金融コンサルティングによる幅広いアドバイスが評判。

中田直希のプロフィール情報   

監修者の紹介

瀧川泰史

年間150世帯のお客様をコンサルティング。商品ありきではなく、今後のライフプランをベースに必要なものを一緒に考えていくことをモットーに活動中。保険だけでなく、証券や住宅ローン、不動産を含めた幅広いコンサルティングを通し、お会いするお客様の人生をより良い方向へ進められるよう日々尽力。

瀧川泰史のプロフィール情報   

編集者の紹介

Mei

FP2級の資格を活かし、主に金融メディアを担当しています。「誰にでも伝わる」をモットーに、最新情報にも常に目を向けながら、わかりやすい記事の作成を目指しています。

Meiのプロフィール情報   

MeiのSNS情報   

執筆者の紹介

ブロードマインド保険コラム編集部

「保険相談・保険見直しの参考に。」ブロードマインド保険コラムは、保険相談や見直しする為のおすすめ情報を発信します。生命保険・医療保険・がん保険・学資保険・個人年金保険・火災保険・自動車保険すべての保険の人気情報やジャンル別のランキング情報なども解説付きで紹介します。編集部ではユーザにより役立つ情報をお届けするためにFP2級を勉強中。制作ポリシーはこちら

管理元 / ブロードマインド株式会社