医療保険はいらない?必要か?不要な人と入るべき人の特徴を徹底解説!

医療保険はいらない?必要か?不要な人と入るべき人の特徴を徹底解説!

日本は公的医療保険制度が充実していますので、医療費をかなり抑えることができます。しかし、そのような手厚い公的制度があるのに、民間の医療保険に加入する必要はあるのでしょうか?

医療保険は必要だと言われる反面、いらない・不要だという意見も散見されるため、あなたや家族にとって医療保険は必要なものなのか気になりますよね。

また、日本は公的医療保険制度が手厚い国としても有名です。医療費の自己負担割合を貯蓄で充分にカバーできれば、医療保険に保険料を支払うより貯蓄に充てたほうが良いと感じますよね。

本記事では、医療保険がいらない人や不要なケース必要なケースそれぞれの詳細と、年代別に医療保険が必要なのか否かを解説します。
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医療保険は必要ない?不要な人はどんな人?

医療保険とは

民間の医療保険は、公的医療保険制度ではカバーされない自己負担部分を補う役割があります。医療保険は必要ないと思っている方でも「本当に必要ないのか確証が持てない」という方もいらっしゃいますよね。

実際に必要になる可能性も考えると、心配になる方もおられると思います。そこで以下では、医療保険が必要ない人の特徴をまとめていきます。加入の有無を判断するためにも参考にしてみてください。

医療保険が必要ない人の特徴
  1. 貯蓄が十分にある人
  2. 会社の福利厚生で医療保険に加入している人
  3. 独身で加入しなくても治療費を負担できる人
  4. 専業主婦・主夫で世帯主の稼ぎが安定している人

貯蓄が十分にある人

貯蓄が十分にある人は医療保険に加入する必要はありません。なぜなら、現在の貯金で治療費をまかなえる可能性が高いからです。

例えば「万が一の時に備えて生活防衛資金を準備してある」「特に目的はないけれどもまとまったお金を貯金している」という方はそれらの資金から医療費を拠出できるでしょう。

 しかし「今ある貯金を崩したくない」という方は医療保険に加入する必要があります。

「貯金している最中で、まだ目標金額に達してない」という方は目標までのつなぎとして医療保険を準備しても良いでしょう。あくまでも医療費として拠出しても良い資金があるという方は加入しなくても良いのです。

貯蓄はいくらあれば安心?

貯蓄に必要な金額は、個人の生活費やライフステージによって異なります。そのため、一概に「いくらあれば足りる」と言い切ることはできないのです。

とはいえ、それでは医療保険の加入可否を判断しかねますよね。そこで医療保険が必要ないくらいの貯蓄はいくらなのか、確認してみましょう。

厚生労働省の調査によると、生涯医療費は2,700万円にのぼるといわれています。具体的には0歳から69歳までで半分、70歳以降で残りの半分を使い切る計算になるのです。

生涯医療費(男女計)

公的医療保険が適用されるため、この金額から1〜3割の負担になります。しかし、若いうちでも年間数万円程度出費がかかるのです。

また、若い人はかかる医療費は少なくなりますが、高齢者よりも多くの保険料を支払わなくてはなりません。そのため、自己負担金と医療費を合わせると、70歳以上の世代よりも多くのお金が必要になるのです。

 既往歴や血圧の影響で医療保険に加入しにくくなる50代は、医療費が増大してきます。さらに保険料も高くなるため、最も多くのお金が必要になるのです。

50代は医療費の自己負担金と保険料の合計金額がピークを迎える世代です。その分収入も増えていますが、生活コストが高くなっている可能性があるため、油断はできません。

今後保険料は減少していきますが、その分医療費の自己負担金が増大します。

医療保険の加入可否を考えるなら、これ以降の医療費をまかなう貯蓄があるか考える必要があるでしょう。

70歳からは、保険料が減少する代わりに自己負担金額が増大します。退職している方は収入が少なくなっているため、貯蓄と年金で医療費をまかなえるかシミュレーションしてみましょう

70歳以降で医療保険に新規加入すると、保険料が高くなってしまう可能性があります。なぜなら保険の仕組み上、年齢に比例して保険料が高くなってしまうからです。

そのため、保険が必要な場合は70歳に差し掛かる前に終身型の医療保険に加入したり、定期型の医療保険を用意したりするなど、早期に対策するとよいでしょう。

会社の福利厚生で医療保険に加入している人

会社の福利厚生で医療保険に加入している人は医療保険の加入をおすすめしません。なぜなら保障が重複してしまうからです。

具体的に会社の医療保険に加入している方が民間の医療保険に加入してしまうと、以下から保険金を受け取ることになります。

福利厚生

このようなケースになってしまうと、余分にもらい過ぎてしまう可能性があります。得しているような気分になるかもしれませんが、実際に罹患しなかった時のことを考えるとマイナスでしょう。

そのため、会社で医療保険に加入している方は民間の医療保険に加入せず、不足分は貯金でまかなうことをおすすめします。

独身で加入しなくても治療費を負担できる人

独身で医療保険がなくても治療費を負担できる方は医療保険の加入をおすすめしません。なぜなら家族がいる方と比較して生活費や固定費が少ないからです。

総務省統計局の「家計調査2021年度」によると、一人暮らしの1ヶ月にかかる平均生活費は15.5万円といわれています。二人暮らしの生活費平均が24.8万円であることを考えると、かなり少ないことがわかるでしょう。

もちろん住んでいる地域にもよりますが、入院している場合でも「家賃や通信費だけだったら支払える」という方もいらっしゃるのではないでしょうか。
ちなみに、1回の入院にあたりかかる費用や在院日数などは、平均して以下のようになります。
入院にまつわる5つの数字
上記にかかる費用や逸失収入を鑑みても余裕がありそうだという方にとっては、医療保険に加入していると払い損になってしまう可能性があります。
毎月ある程度お金が残る方は、医療費用に避けておく方が得をする可能性があるのです。

専業主婦・主夫で世帯主の稼ぎが充実している人

専業主婦・主夫で世帯主の稼ぎが充実している人は医療保険が必要ない可能性があります。なぜなら世帯主の収入でカバーできる可能性が高いからです。

医療保険は病気やケガで入院した時の治療費や公的医療保険ではまかなえない部分の保障、逸失収入を補填するために加入します。これらを世帯主の収入で補填できれば不要になるのです。

 公的医療保険を活用しながら、不足分は世帯主の収入や資産でまかなう方が費用がかからない可能性も考えられます。

感覚ではなく、シミュレーションをしながら慎重に判断してみてください。

世帯の収入が安定している家庭の子ども

世帯の収入が安定している家庭の子どもは医療保険に加入する必要はありません。なぜなら公的医療保険と両親の収入で子どもの治療費を工面できるからです。

子どもに医療保険をかけるかどうかは各家庭によっての判断になります。しかし、世帯の収入が安定していれば保険に加入しなくてもある程度の治療費は工面できるでしょう。

 現在の公的医療保険では、小学生未満の子どもは2割負担で治療できるようになっており、さらに全国の都道府県・市区町村で独自の医療費負担制度を設けているため、不要な可能性が高いのです。

下図は現時点での日本における医療費の自己負担額です。こちらで示すように、子どもの医療費は非常に軽いものになります。

医療保険の自己負担割合

大人と比較して、子どもの医療費は国からの助成金がおりやすい環境にあります。仮に子どもが病気がちだったとしても、まずは住んでいる市区町村の保障制度を確認し、それでも不足していたら医療保険の加入を検討しましょう。

医療保険に入るべき・必要な人の特徴

対して、医療保険が必要なケースとしては下記が挙げられます。

ポイント
  1. お金に不安があるケース
  2. これからの健康状態に不安があるケース
  3. .家族構成がかわったり治療に選択肢を持ちたい人

それぞれについて解説します。

1.お金に不安があるケース

医療保険に入るべき必要な人はこんな人!

お金に不安があるケースとして、下記の人が当てはまります。

お金に不安がある人とは
  • 貯蓄がゼロまたは少なく、貯蓄だけで自己負担部分を払うのが難しい人
  • 教育資金や老後資金など、使う目的がある貯蓄を取り崩したくない人
  • 年金生活者など、新たな収入がなく貯蓄を取り崩したくない人
  • 自営業、フリーランス、専業主婦・主夫など、社会保障制度が手薄な人

そもそも保険とは、万が一の事態に備えて安心を買うという性質のものです。

急な病気やケガによる思わぬ出費があったとき、貯蓄がないと支払いができませんし、貯蓄があっても他の使用目的がある場合は、結局は予定外の出費で困窮することになります。

支払った保険料が手元に戻ることを経済的合理性と考える人にとっては、貯蓄したほうが必ず元が取れると判断するでしょう。

 しかし、1回の入院で必要な平均30万円前後の金額を貯蓄で補う場合、月に10,000円ずつ貯めたとして、30万円に届くまでに2年半かかります。

ですが、保険であれば、基本的に時間の経過を問わず、契約が成立していればいつでも給付が受けられます

保険に加入していると

万が一の事態というものは時と場合を選ばず緊急性が高いですから、保険の性質は理にかなっていると言えますね。

また、社会保険に加入していない自営業やフリーランスの人は、収入の補填となる傷病手当金や、年金の2階部分である厚生年金が受け取れません

専業主婦・主夫の人も、病気やケガで家事・育児に手が回らなくなった場合、家事代行などを外部に委託する必要が出てきます。

想定される家事

上に挙げたような家事を、現在夫婦のいずれかに任せていたり、あるいは夫婦ふたりで助け合って担っているケースがほとんどかと思いますが、いつもこれらの家事を担っている人が不在になった場合に穴を埋めなければなりません

例えば家事代行サービスの利用や外食、クリーニングの利用回数の増加を挙げただけでも、普段よりも支出が増えることが安易に想像できますね。

医療保険はこうしたケースにも有用な仕組みであると言えます。

2.これからの健康状態に不安があるケース

現状で異常はなく健康であっても、今後の健康状態に不安があるケースとして、下記の人が当てはまります。

今後の健康状態に不安がある人

それぞれについて解説します。

現在健康な人や妊娠前の女性

年齢が若く健康に不安がないうちは、医療保険への加入はまだ必要ないと考える人は多いでしょう。

 しかし、保険に加入する際は健康状態に問題がないことが原則です。

医療保険に加入する際、保険の対象となる被保険者は、現在の健康状態、過去の傷病歴など、事実をありのまま告げる「告知義務」があります。

告知義務違反をすると...

もしも正しく告知義務をしておらず”告知義務違反”をした場合、これまで支払ってきた保険料は当然戻ることはないまま保険金も受け取れず、さらに契約を解除されてしまうため、今後新たに各種生命保険に加入することが難しくなるでしょう。

もし過去に傷病歴などがあった場合、「保険料の割増」や「保険金の削減」、「特定部位不担保」などの特別条件がつくことがあります。

持病がある人への保険商品として、「引受基準緩和型医療保険」や「無選択型医療保険」もありますが、保険料が割高だったり保障が縮小されてしまうデメリットがあります。

加えて、がん保険は一般的に、契約の責任開始前に発症したがんは保障対象外とするための免責期間が設けられています。

免責期間とは
免責期間とは、保険始期から責任開始までの60日~90日※の間にがんと診断されても給付要件には該当せず、契約は無効となり給付金は支払われないことを指します。

※保険会社によって日数は変わります。

 さらに、医療保険の多くは、既に妊娠している場合は加入できないか、受けられる保障が限定されます。妊娠25週目までなら無条件で加入できる保険会社もありますが、基本的に妊娠27週目以降は加入できません。

これらを踏まえると、医療保険への加入は、健康状態に問題がないうちに済ませておくと良いでしょう。

3.家族構成がかわったり治療に選択肢を持ちたい人

家族構成がかわった人・変わるかもしれない人

また、結婚・出産により家族構成が変わった人も、下記の理由から医療保険に加入する最適な時期だと言えます。

ポイント
    • 結婚・出産による出費で貯蓄が減っている
    • 教育資金や老後資金など使う目的がある貯蓄が今後必要になる
    • ケガや病気による経済的不安が家族の日常生活に直接影響する

    先進医療を受けたい人

    先進医療とは、一定の治療効果と安全性を国が認定している最先端の医療です。

    先進医療とは

    公的医療保険制度の対象になる保険診療との併用が特別に認められているため、一般の治療と共通する部分は健康保険給付の対象になり、先進医療にかかる技術料のみが全額自己負担となります。

    先進医療の代表的な技術として、重粒子線治療や陽子線治療といった、がんなどに有効な医療技術があります。

     重粒子線治療の自己負担額は約300万円と高額で、療養の給付による一部負担がなく、高額療養費制度の対象にもなりません。

    こうした費用を保険でカバーして、治療の選択肢を増やしたい人に、医療保険は有用です。

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    子どもや50代、80代に医療保険の加入は必要?

    子どもや50代、80代に医療保険は必要?

    医療保険の必要性を年代別に解説します。

    子どもの医療保険

    公的医療保険制度による療養の給付では、医療機関で治療を受けるときの自己負担額の割合は3割ですが、小学校入学前の6歳未満の子どもは2割です。

    医療保険の自己負担割合

    加えて、各自治体でさまざまな医療費の助成制度があり、年齢に応じて自己負担額を市区町村が助成するといったものがあります。

    さらに、子どもが通う学校などの教育機関でも独自に共済に加入しているため、教育機関内における病気やケガについては共済で保障が受けられます。※6

    ※6 独立行政法人日本スポーツ振興センター 災害共済給付

    このように、医療費に関しては公的な保障が手厚い一方、それらの対象にならないものもあります。

    入院時に自己負担になる項目

    こうした出費や逸失収入については、やはり医療保険でカバーする必要があります。

     また、子どもが大きな病気にかかってしまった場合や持病ができた場合、前述のとおり過去に傷病歴があるとされ、特別条件がついたり保険に加入できなくなる恐れがあります。

    その場合、「引受基準緩和型医療保険」や「無選択型医療保険」の選択もありますが、保険料が割高だったり保障が縮小されることに加えて、子どもが入れる保険商品は一部の共済少額短期保険しかなく選択肢が狭まります。

    子どもの人生を長い目で見て考えると、医療保険は早めの加入が良さそうですね。

    50代の医療保険

    50代の入院受領率

    生命保険文化センターの調査「性・年齢階級別にみた入院受療率(人口10万対)」によると、50歳~54歳の入院受療率はそれまでの300人台から大幅に増えて552人、55歳~59歳は758人となっています。※5

     50代から急増する病気で代表的なものは、三大疾病と呼ばれるがん・急性心筋梗塞・脳卒中です。

    また、晩婚化が進んだ今、50代はまだ子どもの教育費もかかる年代です。住宅ローンの返済や老親の介護と言った出費も考えられます。

    対して、収入は頭打ちになり、60歳を目前にして早めの役職定年や再雇用を迎えると収入は下がります。このように、医療費とその他の出費に対して収入が追いつかなくなるリスクが高まるのが50代です。

    年齢的にも持病ができてしまうと新たに保険加入することは難しくなります。

    新規の保険加入や既存の保険の見直しは、50代に必ず行うことをおすすめします。

    ※5 生命保険文化センター 性・年齢階級別にみた入院受療率(人口10万対)

    80代の医療保険

    80代以上の人の医療費は、80歳~84歳で年間92.4万円、85歳~89歳で105.4万円に昇ります。

    公的医療保険制度の療養の給付では自己負担割合は1割ですが、実際にはそのための国民健康保険料を支払っていますので、自己負担と保険料を合わせた金額は、80歳~84歳で年間14.9万円、85歳~89歳で15.2万円と、1割以上の負担になっています。※6

    ※6 厚生労働省保険局 年齢階級別1人当たり医療費(平成30年度)

    80代の場合、年金以外の収入を働いて得ることが難しく、取り崩した貯蓄を再度増やすことも困難です。

     他の年代に比べて医療費も多くかかりますので、貯蓄で賄うとしても目減りのスピードが早く、日常の生活費に支障が出る恐れもあります。

    更に、75歳以上で年収200万円以上の人を対象に、医療費自己負担割合を現行の1割から2割に引き上げることが、令和2年6月4日に可決されました。

    80代でかかる医療費の自己負担部分は決して少なくないので、カバーするための医療保険は必須であると言えます。

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      医療保険に加入する場合は「入院一時金保障」がついている保険をおすすめします。なぜなら若い世代の入院日数は比較的短いため、日額保障では十分な保険金を受け取れない可能性があるからです。

       厚生労働省の調査によると、平均在院日数は国民全体で29.3日、15歳から34歳は11.1日と短期入院であることがわかっています。

      一時金保障がある保険に加入しておけば、短期入院でもまとまった一時金を受け取れるため、安心して治療に専念できるのです。

      また、女性は乳がんなど若い世代でもがんの発症リスクがあります。若年性のがんに対してリスクを感じている方はがん特約などを追加することをおすすめします。

      30代に必要な保障

      30代に必要な保障

      30代に必要な保障
      • 入院一時金保障
      • 死亡特約

      30代は結婚したり家族ができたりするなど、ライフステージに大きな変化が生まれる世代です。そのため、死亡特約など万が一の保障を用意することをおすすめします。

      平均入院日数は変わらず短い状況です。そのため一時金保障を手厚くし、短期入院でも大きな保険金をもらえるようにしておくことをおすすめします。

      家族がいる方は家族の生活費もまかなわなければなりません。そのため治療費だけでなく家族が必要な生活費を理解した上で保険金額を算出しましょう。

      また、死亡保険に加入していない方は、死亡特約を追加することをおすすめします。特に世帯主の方はご自身に万が一のことがあった時に家族を守れるよう、大きな保障を用意しておきましょう。

      40代に必要な保障

      40代に必要な保険と保障

      40代に必要な保障
      • 入院一時金保障
      • 入院日額保障
      • 三代疾病保障

      40代は子どもの進学や住宅・車の各種ローンなど固定でかかる費用が大きくなる世代です。そのため、入院一時金保障を用意しつつ、治療に専念できるような体制を整えておきましょう。

      また、35歳から64歳までの平均入院日数は21.9日と徐々に増加していきます。そのため入院日額保障を用意し、入院が長期化するリスクにも備えることをおすすめします。

       協会けんぽの調査によると、三大疾病の罹患数は40代から増加(年間罹患者数が1,000人超)していることがわかっています。

      40代の方は三大疾病の保障を追加することをおすすめします。なぜなら年齢が上がるにつれて三大疾病(がん・心筋梗塞・脳卒中)のリスクが高まるからです。

      日本人は2人に1人が三大疾病で死亡していると言われています。そのため、40代を迎えたタイミングで三大疾病の保障を準備し始めることをおすすめします。

      50代に必要な保障

      50代に必要な保険と保障

      50代に必要な保障
      • 入院日額保障
      • 入院一時金保障
      • 三大疾病保障

      50代は子どもの大学進学や独立を控えている方が多い世代です。そのため必要な生活費はこれまで以上に多くなる可能性があるため、手厚い保障を用意しておくことをおすすめします。

      子どもが大学を卒業し独立すると、必要な生活費は大きく変化します。
      子どもが大学を卒業し独立すると、必要な保障金額は大きく減少します。なぜなら教育費の支払いが終了したり、養う家族の人数が減ったりするため、必要な生活費が大きく減少するからです。
      例えば死亡保障や医療保障など、大きな保険料を支払っていた保険は解約や減額の対象になるでしょう。これまで契約していた保障の金額見直してみてください。

      医療保険は必要?不要?必要性に関するよくある質問

      働き方によって必要な保障や保険金額は変わりますか?
      変わります。具体的に会社員や公務員と自営業では受けられる公的医療保険が異なるので、それぞれにあった保障を用意する必要があります。
      医療保険に加入してから10年以上見直ししていません。見直しは必要でしょうか?
      必要です。入院期間の短期化伴って日額保障から一時金保障を手厚くする風潮が出ています。納得いく保険金を受け取るためにも見直しされることをおすすめします。
      妊娠・出産のリスクを医療保険で保障したいです。注意点を教えてください。
      妊娠・出産のリスクに備えたい場合は妊娠前に加入する必要があります。妊娠中に加入した場合、出産にまつわる保障が不担保になってしまう可能性があるため注意しましょう。
      自分にあった保障内容がわかりません。
      「自分では決められない」という方はブロードマインドの無料相談所などで相談されることをおすすめします。

      まとめ

      民間の医療保険は、公的医療保険制度ではカバーされない自己負担部分を補う役割があります。医療保険は必ずしも万人に必要であるとは言い切れませんが、不要な人は貯蓄が充分にあるなど前提条件があります。

       病気になったときに大切なことは、お金に困らない状況です。

      支払った保険料の元が取れるかどうかの判断も経済的合理性の考え方の一つですが、保険か貯蓄かに関わらず医療費を支払う体制を整えておくことが大切です。

      なお、医療保険の必要性は、貯蓄の有無のほか、ライフステージや年代によっても変わります。ライフイベントがあった際などは、保険の加入状況や契約内容の見直しも忘れずに行いましょう。

      もしもご自身にとって医療保険の要不要やどのような商品がいいか悩まれる場合は、ブロードマインドの無料保険相談窓口など相談所で一度相談されることをおすすめします。
      募集文書番号:BM21-032
      監修者の紹介
      増田さん

      監修者増田 諒

      2021年1月1日現在、全国に891世帯1,257名のクライアントを抱えるコンサルタントとして活動中。年間100件の個別相談のほか「マネー・ライフプランニング」「資産運用」「保険」「確定申告」「住宅ローン」「相続」等のテーマのセミナーで登壇。

      MDRT入賞 7回 ・TLC(生命保険協会認定FP) ・CFP ・IFA(証券外務員1種)・ファイナンシャルプランニング技能士1級 ・宅地建物取引士 貸金業務取扱主任者

      増田 諒Masuda Ryo
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